世界経済は「第３次石油ショック」とも言える石油価格の暴騰と、これが連動する世界同時インフレの危機に直面している。主要国首脳会議（洞爺湖サミット）の最大の課題は、地球温暖化もさることながら、石油暴騰の根底にある投機マネーの動きをいかに効果的に牽制できるかにかかってきた。「サミット対投機マネー」の戦いの構図である。サミット後も石油価格が暴騰を続けるようなら、主要国首脳の力量が問われ、サミットの形骸化が定着することになりかねない。そもそもサミットは１９７３年の第１次石油ショックとそれに続く世界不況に起源を持つ。１９７５年の第１回ランブイエ・サミットを取材したが、世界経済に責任を持って対処しなければならない、という６か国首脳の意気込みがひしひしと取材陣に伝わってきた。ソ連など共産圏への牽制の意味合いもあり、張り詰めた空気であった。

　最近のサミットの合意は、下部機構の事前調整の上に乗った文書確認的な色彩が強く、首脳同士が“合宿”で本音を語り合い、大胆に方向を打ち出す、という本来の趣旨から外れる傾向を見せている。しかし今回のサミットは、それでは済まない問題を抱えるに至った。「第３次石油ショック」と言ってもおかしくない石油の暴騰と、それがもたらす食料、物価の高騰、まさに世界同時インフレが走り出した中での首脳会議であるからだ。バレル１４０ドルを突破して、天井知らずの暴騰を続ける石油価格の最大の元凶は、潤沢すぎる資金を背景にした投機の動きがとどまるところを知らないことにある。

　サミット首脳の間でも懸念は広がっており、フランス大統領サルコジは首相・福田康夫との会談で強い懸念を表明し、「価格の低下や抑制のためには国際社会が力を合わせる必要があり、短期・長期両方の方策を考えなければならない」と強調している。もっとも、投機の規制、統制は自由主義経済の根幹に踏み込むことになり、事実上極めて困難だ。それだからと言って、主要国首脳が集まり、投機の動きに手をこまねいている姿を見せれば、投機筋はここぞとばかりに買いに走るだろう。投機マネーの暴走に何らかのブレーキをかけられるかどうか、インパクトと即効性のある対策が打ち出せるかどうか、まさにサミットの力量が試されている状況だ。

　サミットの首脳文書案では、原油高がインフレ圧力を高め、世界経済に悪影響を与えているとの強い懸念を表明し、エネルギー産業の投資促進、石油市場の透明性向上など投機に対する牽制が打ち出されるというが、これでは作文の域を出ない。この程度の牽制策なら、すれっからしの投機筋は買い材料にするだけだ。また、議長である福田がここまで世界経済を悪化させている問題を事実上看過するような印象を与えれば、サミットの成否にもかかわることとなろう。秘密裏に即効性のある“投機牽制策”を準備しているならたいしたものだが、問題の在りかに気づいていない“危険性”もある。議長としてかなえの軽重を問われる場面は、むしろ石油暴騰にあることを認識すべきだ。